みなさん、こんにちは！
今回は、「トレード実践解説」ということで、05/23~のUSD/JPY相場で行なったトレードについての解説をしていきます。
今回のトレードでのポイントは以下の通りです。
- 金利が上がるとその国の通貨の価格が上がる
- タカ派・ハト派的な発言による短期間のトレンドに注意する
- アメリカがデフォルトに陥るかに注目
初心者でも真似できるトレードなので、ぜひ参考にしてくださいね。
先週（05/15~）のUSD/JPY相場の振り返り
【先週注目だった経済指標・イベント】
| 発表日 | 時刻 | イベント | 結果 |
|---|---|---|---|
| 5/16 | 21:30 | 4月小売売上高（前月比） | 0.40% |
| 5/16 | 22:15 | 4月鉱工業生産指数 | 0.50% |
| 5/18 | 21:30 | 5月フィラデルフィア連銀景況指数 | -10.4 |
【先週の相場表】
| 日付 | 始値 | 高値 | 安値 | 終値 | 前日比 |
|---|---|---|---|---|---|
| 5/15 | 135.825 | 136.335 | 135.695 | 136.125 | 0.41 |
| 5/16 | 136.11 | 136.7 | 135.65 | 136.415 | 0.29 |
| 5/17 | 136.355 | 137.72 | 136.3 | 137.63 | 1.215 |
| 5/18 | 137.59 | 138.76 | 137.275 | 138.725 | 1.095 |
| 5/19 | 138.655 | 138.705 | 137.415 | 137.95 | -0.775 |
米利下げ観測の後退と債務上限交渉の影響
先週、為替市場の注目を集めたドル円相場は、明白な上昇トレンドを展開しました。
その動きの背後には、複数の重要な要素が関与していました。
その一つとして、市場での米国連邦準備制度理事会（FRB）による金利下げ観測の後退が挙げられるでしょう。
具体的には、金利に関する投資家の間の見通しは、FRBによる年内の金利下げの可能性が明らかに低下していることを反映していました。この見解の変化が、ドルの強化に寄与したのです。
さらに、米国政府と議会が債務上限の引き上げに関する交渉を進めているという事実も、ドル高に対するサポートとなりました。
債務上限問題は、米国経済に対する深刻なリスクを引き起こす可能性がありますが、それが解消に向けて動き出すと、市場の信頼感は大幅に向上しています。
日本の株式市場とドル円相場の関連性
同じ期間、日本の株式市場は堅調な動きを見せ、日経平均株価は大幅に上昇しました。
この株価上昇はリスクセンチメント（投資家のリスクに対する感覚）を向上させ、ドル円相場における買いを促進しました。
結果として、週後半には、ドル円は137.77円という2日間の高値を突破し、さらに3月8日の高値137.91円を上抜け、年初来高値を更新しました。最高では、一時的に138.75円まで上値を伸ばしました。
米長期金利の影響とドイツの景況感指数
一方、ユーロドル相場は軟調な展開を見せました。
米国の長期金利の上昇がドルを支えた反面、ユーロには5月のドイツのZEW景況感指数の悪化が重荷となりました。
この経済指標は、ドイツの経済状況に対する市場参加者の期待を示すもので、その指数の悪化がユーロ圏全体の経済に対する懸念を増幅させました。
その結果、ユーロドル相場は一時1.0763ドルまで下落し、これは3月27日以来の安値を更新することとなりました。
投資家が見るべき為替市場の要因
これらの動きを総合的に見ると、現在の為替市場は、各国の金利動向、経済指標、そして政策交渉の進展など、多岐にわたる要因によって大きな影響を受けています。
これらの要素を考慮に入れ、適切な投資戦略を立てることが求められます。
為替市場は、常に流動性に富んでおり、それぞれの要因が市場の動きにどのように影響するかを理解することが、成功するための鍵となります。
そのため、投資家はこれらの要因を総合的に考慮しつつ、慎重なポジショニングを心がけるべきでしょう。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場のファンダメンタルズ
【今週注目の経済指標・イベント】
| 発表日 | 時刻 | イベント | 予想 |
|---|---|---|---|
| 5/23 | 22:45 | 5月製造表PMI・速報値 | 50.0 |
| 5/25 | 21:30 | 第1四半期GDP・改定値 | 1.1% |
| 5/26 | 21:30 | 4月耐久財受注・速報値（前月比） | -1.0% |
ドル円の堅調な動き
先週の金融市場における焦点は、間違いなく米国の利上げ観測の再燃だったといえるでしょう。
そして、その観測が再び強まることで、最も注目を集めたのはドル円相場の動きでした。
この動きは、前述の利上げ観測と強く連動しているため、市場の多くの参加者が注視したといえます。
過去数ヶ月にわたって、ドル円相場は一貫して上昇トレンドを描いてきました。
このトレンドは、米国経済の回復や金融政策の先行きに対する市場の見方、そして世界的な金融環境の変化など、様々な要因に支えられてきました。
しかし、その中でも特に影響力を持っていたのは、米国の金利見通しです。
米国の金利が上昇すると、ドルが他の通貨に対して価値を上げる傾向があるため、金利上昇の観測が再び強まると、自然とドル円相場も上昇する動きを見せました。
この一週間で、その動きはさらに明確化しています。
米国の利上げ観測が再燃したことで、ドル円相場はさらに堅調な地合いを維持し、その上昇トレンドを継続することができました。
この堅調な動きは、市場の深い信頼と強い期待を示すものであり、今後の動向を予測する上で重要な手がかりとなるでしょう。
200日移動平均線のブレイク
そしてもう一つ、この堅調な動きを支えたのが、テクニカル面での指標である200日移動平均線のブレイクです。
約5カ月ぶりとなるこのブレイクは、市場参加者にとって大きなサインであり、一段と強固なドル高トレンドの証左となりました。
200日移動平均線は、長期的な価格動向を見る上でよく使われる指標であり、そのラインを上抜くことは強い上昇トレンドを示すシグナルとなります。
これらの要素が組み合わさり、結果的にドル円相場の堅調な動きを後押しする一因となりました。
今後も市場の視線はこのドル円相場に注がれ、米国の金利見通しがどのように進展するのか、それが為替市場にどのような影響を及ぼすのかを見守っていくことでしょう。
米金利見通しの変化とその影響
先日の金融市場の大きな転換点となったのは、米国の金利に対する市場の見方が大きく変わった瞬間でした。
そして、その変化の引き金となったのが、ミシガン大学が公表した特定の経済指標、具体的には5年先の期待インフレ率でした。
このインフレ率が2011年以来となる高水準を記録したという発表は、市場の関心を一気に引きつけ、米国の金利に対する観測を再燃させるきっかけとなりました。
このインフレ率が上昇したことは、経済が活況を呈し、物価が上昇傾向にあることを示しています。
その結果、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げに踏み切る可能性が高まるという解釈が市場で広まりました。
それは、インフレを抑制するための一つの手段として、中央銀行が利上げを行うという通常の金融政策から来ています。
この期待インフレ率の上昇とそれに続く利上げ観測の再燃は、為替市場、特にドル円相場に大きな影響を及ぼしました。利上げ観測が強まると、通常、その通貨の価値は上昇します。
そのため、ドル円相場も上昇トレンドを描くこととなりました。
FRB高官たちのタカ派的な発言
さらに、この状況を一層加速させたのが、メスター米クリーブランド連銀総裁、バーキン米リッチモンド連銀総裁、ローガン米ダラス連銀総裁といった一連のFRB高官たちのタカ派的な発言でした。
これらの発言は、既に金利に対する市場の期待が変わり始めていた中で行われ、その変化をさらに強化しました。
彼らの発言により、市場の中で7月会合での利下げ期待がほぼ完全に消滅しました。
そして、それと同時に、6月会合での利上げの可能性が高まるという観測が出てきました。
これらの発言は、市場の金利見通しを一層具体化させ、ドル円相場に対する影響をさらに大きくしました。
米国の債務上限問題
米国の債務上限問題は、米国政府の財政運営に直接影響を及ぼすだけでなく、市場の信頼性にも影響を与えるため、投資家やアナリストたちは一層注視しています。
現在のところ、与野党間での協議が連日続けられており、どのような結論に至るかが注目されています。
その中でも、特に注目されたのはバイデン米大統領から発表されたコメントでした。
彼は再度、合意に向けた自信を強く示しました。この発言は、バイデン大統領が債務上限問題の解決に向けて強い決意を持って取り組んでいることを示しています。
また、債務上限問題に対する彼の強い信念とリーダーシップは、市場に安心感を提供しました。
加えて、共和党のマッカーシー米下院議長という重要な役職にある人物からも前向きな発言がありました。
彼は「合意に至る道筋が見えている」との見解を示し、この発言は、与野党間の協議が前向きな方向に進行していることを示すものであり、債務上限問題の最悪の結果、つまりデフォルト（債務不履行）が回避される可能性が高まったことを示唆しています。
このような発言と状況は、市場の参加者たちに一定の安心感をもたらしました。
そして、その安心感が米ドルの価値に対する信頼性を高め、結果としてドル円相場の上昇を後押しする形となっています。
米国の財政問題が解決に向けて動き出したことは、金融市場全体の安定にも寄与し、米ドルに対する信頼感をさらに増大させることにつながりました。
ドル円のテクニカル面
テクニカル面に目を向けると、200日移動平均線を昨年12月以来、約5カ月ぶりに終値ベースで完全に上抜けしたことが大きな話題となりました。
今年は1月中旬に付けた127.23円を底に、3月高値の137.91円まで値幅5.6円前後のレンジを続けてきましたが、この重要な水準をブレイクしたことで上方向への動きが加速する可能性が出てきました。
注目の経済指標とユーロドルの展開
一方、ユーロドルに目を向けると、景気減速の懸念と米利下げ観測の後退が重なり、上値の重さが続く展開が想定されています。
特に、5月のドイツのZEW景況感指数が2022年12月以来の低水準を記録したことが、景気減速の懸念を引き起こしています。
【ZEW景況感指数とは？】
ZEW景況感指数は、ドイツのマンハイムに拠点を置く欧州経済研究センター（ZEW：Zentrum für Europäische Wirtschaftsforschung）が毎月発表する経済指標です。
この指標は、ドイツの金融専門家約350人が今後6か月間のドイツ経済と金融市場の見通しについて調査したものを反映しています。調査項目は、インフレ、金利、株価、為替レートなど様々で、それぞれの項目に対して「良くなる」「変わらない」「悪くなる」の3つの選択肢から回答します。
その結果をもとに算出されるZEW景況感指数は、金融市場の見通しや、ドイツやユーロ圏全体の経済状況に対する楽観的または悲観的な見方を示す重要な先行指標となっています。
この指標がプラスであれば、専門家たちは全体的に経済の好転を予想していると解釈されます。逆にマイナスであれば、経済の悪化を予想していると考えられます。従って、この指標は投資家や政策立案者がドイツ経済の将来を見通す上で一定の参考になります。
これに加えて、米国の利上げ期待の再燃も重しとなり、ユーロドル相場の上昇が難しい状況が続いています。
以上の展開を受け、今週の予想レンジは、ドル円が135.50-142.00円、ユーロドルが1.0500-1.0950ドルとなっています。
投資家は、米金利の動向や債務上限問題の進展、さらには各経済指標の発表を注視しつつ、適切なポジショニングを模索することが求められるでしょう。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場のトレード事例の背景
次に、今週（05/23~）のUSD/JPY相場で実際に行なったトレードがどのような判断で行われたのかを詳しく解説していきます。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場の週足
今のUSD/JPY相場は長期的なトレンドと短期的なトレンドがチグハグな状態になっています。
そのため、長期的な視点でポジションを持つか、短期的な視点でポジションを待つかで戦略が大きく変わってきます。
まずは週足で長期的なUSD/JPYのトレンドを見ていきましょう。
以下の画像は、USD/JPY相場の週足を表示したチャートです。
週足単位でみると「トリプルトップ」が形成されています。
そのため、長期的な視点でポジションを持つなら下降トレンドを期待する局面といえるでしょう。
実際、プロトレーダーの中にはこの下降トレンドを待って、売りポジションを持っている方もいます。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場の日足
次に、今週（05/23~）のUSD/JPY相場の日足チャートを表示させた以下の画像をご覧ください。
日足単位でみると、一度形成された下降トレンドが長く続かず、そのままダブルボトムが形成されて、上昇局面となっています。
138円付近（緑色のライン）はかなり意識されているラインなのですが、このラインをブレイクする勢いです。
これは、ファンダメンタルズの要因が大きく絡んでおり、金利引き上げ期待の大きさが表れているといえます。
数ヶ月単位で考えた場合、USD/JPYは下がるだろうというのが私のよそうですが、6月1日までは金利上昇の期待の大きさを鑑みても、買いポジションを狙って行くのが妥当といえるでしょう。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場の30分足
次に、今週（05/23~）のUSD/JPY相場の30分足チャートを表示させた以下の画像をご覧ください。
日足目線で買いポジションを狙うと決めたので、ピンポイントでエントリーするために、2つ時間足を落として30分足でエントリポイントを探していきます。
エントリーは、押し目買いです。
ちょうど先週、137.700円付近のライでレジサポ転換が起こっている他ので、そのラインを基準に押し目買いを狙っていきます。
利確目標は、直近高値である138.745円です。
今週（05/23~）のUSD/JPY相場のトレード
上記の画像は、今週（05/23~）のUSD/JPYの30分足のチャート画面です。
青丸のところが今回のトレードでエントリーしたポイント、赤丸がイグジットしたポイントです。
エントリーは137.784円、イグジットは138.745円となりました。
先述した予想の通りの展開となり、無事に利確目標まで到達したので、そのまま決済となりました。
96.1pipsの値幅となったので、十分な利益といえるでしょう。
【トレード詳細】
| 項目 | 詳細 |
| ポジション | ショート（売り） |
| エントリーポイント | 137.784円 |
| イグジットポイント | 138.745円 |
| 保有ロット数 | 1ロット（100,000通貨） |
| トレード損益 | 96,081円 |
ファンダメンタルズと組み合わせてうまく戦略を練ることができたのが今回のトレードです。
では、なぜこのような結果になったのでしょうか？
今回のトレードから学ぶべきポイントについて考えていきましょう。
今回のトレードから学ぶべき3つポイント
今回のトレードから学ぶべき3つのポイントは以下の通りです。
- 金利が上がるとその国の通貨の価格が上がる
- タカ派・ハト派的な発言による短期間のトレンドに注意する
- アメリカがデフォルトに陥るかに注目
それぞれ順番に、詳しい内容を解説していきますね。
金利が上がるとその国の通貨の価格が上がる
金利が上がると、その通貨を保有することで得られる利益（利息）が増えます。
このため、金利の高い国の通貨への需要が増え、その通貨の価格が上昇します。
この現象を、金利差による通貨価格の変動と言います。
たとえば、ある国が金利を上げると、その国の通貨に対する投資の魅力が増します。
なぜなら、金利が高ければ高いほど、その通貨を保有することによって得られる利息収入が多くなるからです。
その結果、他国からの投資が増え、その国の通貨に対する需要が増えます。
その通貨に対する需要が増えると、供給と需要の原則により、その通貨の価格が上昇します。
つまり、金利が上昇すると、その国の通貨の価格も上昇する傾向にあります。
タカ派・ハト派的な発言による短期間のトレンドに注意する
「タカ派的な発言」とは、主に金融政策において、インフレ防止を優先するという観点から金利の引き上げを支持する立場を示す発言のことです。。
「タカ派（ホーク）」「ハト派（ダヴ）」といった言葉は、金融政策について話す際に特によく使用されます。
中央銀行の役割は、一般的には、経済成長を促進しつつ、安定した物価（つまり、適度なインフレ）を保つことです。
これらの二つの目標は必ずしも同時に達成することができるわけではなく、しばしばトレードオフの関係にあります。
「タカ派（ホーク）」は、インフレを抑えることを最優先に考える立場を取ります。
彼らは経済が過熱し、インフレが急速に上昇するリスクを懸念し、そのためには金利を上げて金融政策を引き締めることが必要だと考えます。そのような視点から出される発言が「タカ派的な発言」です。
逆に、「ハト派（ダヴ）」は経済成長や雇用の拡大を重視し、金利を下げて金融政策を緩和することで経済活動を刺激しようとする立場を取ります。
中央銀行の議長や理事たちは、これらの立場を基に金融政策の方向性について議論し、金利の水準を決定します。その発言がタカ派的かハト派的かにより、市場の金利予想や通貨の価格が影響を受けます。
アメリカがデフォルトに陥るかに注目
最近の流れではアメリカがデフォルトに陥る可能性は低くなっているとの見方が多いですが、それでも可能性が0になったわけではありません。
アメリカがデフォルト、つまり債務不履行になると、国内外の経済に甚大な影響を及ぼす可能性があります。
以下、その具体的な影響をいくつか挙げてみます。
- 信用リスクの増大：アメリカ政府の信用リスクが大幅に増大します。アメリカ政府債（通称：トレジャリー）は、リスクフリー（無リスク）資産として広く認識されています。つまり、投資家はトレジャリーに投資することで、確実に元本と利息を回収できると考えています。しかし、デフォルトが起きると、その信用性が損なわれ、アメリカ政府債の価格が大幅に下落する可能性があります。
- 金利上昇：デフォルトが起きると、新たに発行されるアメリカ政府債に対する投資家のリスク許容度が下がり、それを補うために高い利息（つまり高い金利）を求めるようになる可能性があります。これにより、アメリカ政府の借入コストが上昇するとともに、世界中の金利水準に影響を及ぼす可能性があります。
- 金融市場の混乱：デフォルトが発生すると、金融市場全体に混乱が広がる可能性があります。アメリカ政府債は金融市場の基礎的な資産であり、銀行や投資ファンドなどの多くの金融機関が保有しています。その価格の大幅な下落はこれらの機関の資産価値を減少させ、金融危機を引き起こす可能性があります。
- 世界経済への影響：アメリカ経済が大きなショックを受けると、その影響は世界経済にも広がります。アメリカが世界最大の経済体であり、多くの国がアメリカと強く結びついているため、アメリカの経済的な問題は他国の経済にも影響を及ぼす可能性があります。
以上のように、アメリカがデフォルトになると、広範で深刻な経済的影響が考えられます。
6月上旬がXデーと言われており、USD関連の通貨ペアを取引する人は、ニュースに注目しておきましょう。
中・長期と短期の視点を分けて戦略を考えよう
いかがだったでしょうか？
今回は中・長期と短期の視点を分けて戦略を考えて行ったトレードを解説していきました。
ファンダメンタルズと組み合わせて行ったトレードですが、ファンダメンタルズに関してはたくさんの専門家がレポートを公表しているため、初心者でも簡単に情報を得ることができます。
このトレードを参考にして、自分のトレードに活かせる部分を活用してくださいね。
また、本サイトではXMでのトレードを推奨しています。
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下記の記事で詳しく解説しているので、興味のある方はぜひご覧ください！
