XM FX

海外FXを始めるにあたり気になるのがメリットとデメリットです。

「国内FXと何が違うの?」「優れている点があれば教えてほしい」などと考えている方は多いでしょう。

結論から述べると、海外FXと国内FXの特徴は異なります。したがって、メリット・デメリットを理解したうえで、投資の目的や許容できるリスクなどに応じて適しているほうを選択することが重要です。

この記事では、海外FXを始める前に押さえておきたいメリット・デメリットを詳しく解説しています。

海外FXと国内FXの違い

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一般的に海外FXは、海外に拠点を構える事業者が日本の金融庁に登録せず日本国内向けに提供しているFXサービスを指します。反面、国内FXは、拠点の場所を問わず日本の金融庁に登録している事業者が日本国内向けに提供しているFXサービスとなっています。

両者の最も大きな違いは、採用している取引方式です。
海外FX業者は主にNDD方式、国内FX業者は主にDD方式を採用しています。NDD方式は「No Dealing Desk」の頭文字をとった略語、DD方式は「Dealing Desk」の頭文字をとった略語です。

ここでいう「Dealing Desk」はFX業者を指すと考えて問題有りません。つまり、海外FX業者は顧客から受けた注文をそのままインターバンク市場などへ流す取引方式(=Dealing Deskが介在しない)、国内FX業者は顧客から受けた注文をそのままインターバンク市場へ流さず自社内で注文を処理する取引方式(Dealing Deskが介在する)を採用しています。

これらの取引方式の違いが、メリット・デメリットにも大きく関わっています。

・関連記事>>>海外FXで見かけるDD方式・NDD方式の概要とメリット・デメリット

海外FXのメリット

海外FXには、国内FXと異なるメリットがあります。一見すると国内FXよりもリスクが高いように思えますが、必ずしもそうとは言い切れません。適切に活用すれば、リスクをコントロールしやすい面もあります。
具体的には以下のポイントが挙げられます。

海外FXの主なメリット
・ハイレバレッジを活かした取引が可能
・ゼロカットシステムでリスクを軽減できる
・資金が少なくても簡単に始められる
・ボーナスのラインナップが豊富
・約定力が高くトレーダーに有利
・使用する取引ツールが共通
・ロスカット基準が低いことが多い

ここからは、海外FXのメリットを詳しく見ていきましょう。

ハイレバレッジを活かした取引が可能

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基本的に、国内FXよりもハイレバレッジをきかせた取引を行えます。ここでいうレバレッジは、FX業者に預けた証拠金以上の取引を行える仕組みです。

例えば、レバレッジ10倍であれば、預け入れた証拠金の10倍の取引が可能になります。国内FX業者の最大レバレッジは25倍です。A社を選んでもB社を選んでも、国内FX業者であれば25倍以上のレバレッジをかけることはできません。

これに対して、海外FX業者は200~1,000倍程度のレバレッジをかけられます。事業者によっては1,000倍を超えるレバレッジをかけることも可能です。

最大レバレッジに大きな差が生じる理由は、国内FX業者がレバレッジに関する規制を受けているからです。具体的には、個人が店頭FX取引を行う場合、通貨ペアの種類によらず取引金額に対して4%の証拠金を預け入れて維持しなければならないと定められています。ちなみに、4%の証拠金をレバレッジに換算すると25倍になります。[1]

海外FXは海外に拠点を構える事業者が日本の金融庁に登録せず日本国内向けに提供しているFXサービスであるため、以上の規制が適用されません。基本的には「自分のレバレッジは自分で設定するもの」と捉えられているため、ハイレバレッジをきかせた取引を行えるのです。

また同様の理由で、レバレッジを25倍以下に設定して取引を行うこともできますので、海外FXは、投資の目的や許容できるリスクに合わせたレバレッジを設定しやすいといえるでしょう。

例えば、ハイレバレッジを利かせて大胆な取引を行うことやレバレッジを抑えてローリスクな取引を行うことなどができます。

ゼロカットシステムでリスクを軽減できる

ハイレバレッジをかけると、期待できる利益とともに発生しうる損失も大きくなります。海外FXはリスクが高いと考えている方は、この点に注目しているかもしれません。

リスクが大きくなることは事実ですが、海外FX業者の中には損失を限定する仕組みを導入しているところがあります。この仕組みを「ゼロカットシステム」といいます。

ゼロカットシステムは、為替相場の急激な変動で預け入れた証拠金以上の損失が発生したときに口座残高のマイナスをゼロに戻してくれる仕組みです。

ゼロカットシステムが適用されれば、為替相場の急激な変動が発生したときも損失を預け入れた証拠金に限定できるため、リスクをコントロールしながらハイレバレッジをきかせた取引が可能です。

残念ながら、国内FX業者はゼロカットシステムを採用できません。金融商品取引法で、FXで生じた損失を業者が補填してはならないと定められているからです。

したがって、どの国内FX業者を選んでも、ゼロカットシステムが適用されることはありません。為替相場の急激な変動で、口座残高以上のマイナスが発生した場合は追証を求められます。

追証は、追加で証拠金を入金すること、つまり、国内FX業者は証拠金を上回る損失が発する恐れがあるのです。海外FX業者のほうがハイリスクとは言い切れないといった理由はここにあります。ちなみに、金融商品取引法では、顧客から損失の補填を求めることも禁止されているため、取引を始める場合は、この点にも十分な注意しましょう。

・関連記事>>>海外FXのゼロカットシステムとは?追証の詳細とともに解説

資金が少なくても簡単に始められる

少額の資金で始めやすい点も魅力です。大きな資金を必要としない理由は、最小取引単位を1,000通貨としているところが多いからです。最小取引単位は、取引できる最も小さな単位を意味します。

ただし、国内FX業者でも最少取引単位を1,000通貨としているところは少なくありません。この点だけを見ると大きな差はないといえるでしょう。

海外FXの魅力は、取引単位が小さいことに加えてハイレバレッジをかけられることです。自己資金を効率よく活用できるため、少額の資金でも始めやすくなります。参考に、レバレッジ別の取引可能額と損益の例を紹介します。

【条件】

  • 1ドル=100円
  • 証拠金10万円

【レバレッジ10倍】

  • 取引可能額:10万円×10倍=100万円
  • 100万円÷100円=10,000ドル
  • 1ドル=99円になった場合:1万円の損失(99円×10,000ドル=99万円)
  • 1ドル=101円になった場合:1万円の利益(101×10,000ドル=101万円)

【レバレッジ100倍】

  • 取引可能額:10万円×100倍=1,000万円
  • 1,000万円÷100円=100,000ドル
  • 1ドル=99円になった場合:10万円の損失(99円×100,000ドル=990万円)
  • 1ドル=101円になった場合:10万円の利益(101×100,000ドル=1,010万円)

以上の通り、レバレッジ10倍の場合はドル・円の為替相場が1円変動することで1万円の利益または損失、レバレッジ100倍の場合はドル・円の為替相場が1円変動することで10万円の利益または損失が発生します。

これらの通り、ハイレバレッジをきかせると、少額の資金でも大きな利益を狙えることがわかります。

ボーナスのラインナップが豊富

「少額の資金で始められる」と大きく関わっているのが海外FXのボーナスです。具体的な内容はケースで異なりますが、国内FX業者と比べると支給条件が優しく内容も充実しているといわれています。代表的なボーナスの例は次の通りです。

  • 口座開設ボーナス
  • 入金ボーナス
  • ご友人紹介ボーナス

口座開設ボーナスは、名称の通り口座を開設すると適用されるボーナスです。基本的に入金の有無は問いません。具体的な金額はケースで異なりますが、3,000~5,000円相当が多いでしょう。

入金ボーナスは、入金すると適用されるボーナスです。付与される金額は、入金額の○○%となっていることが一般的です。

例えば、100%になっている事業者であれば、入金額相当のボーナスが付与されます。したがって、10万円を入金するとボーナス適用後の証拠金は20万円です(事業者によっては上限が設けられています)。

ご友人紹介ボーナスは、紹介した友人が口座を開設して取引するなどの条件を満たすと双方に適用されるボーナスです。

ボーナスを上手に活用すると、少額の自己資金で取引が可能になります。ただし、付与されたボーナスを出金することは基本的にできません。取引に活用する資金として付与されていると考えらえます。

・関連記事>>>海外FXでもらえるボーナスの使い方と注意すべきポイント

約定力が高くトレーダーに有利

注文通りに取引を成立させる力を約定力といいます。想定通りに利益を出すため、あるいは損失を抑えるため、FX業者の約定力は非常に重要と考えられています。

約定力が低いと、狙った金額で取引が成立せず期待したほどの利益を得られないことや思わぬ損失を出してしまうことがあるからです。海外FX業者と国内FX業者を比較すると、前者のほうが約定力は高いと考えられています。

その根拠としてあげられるのが採用している取引方式の違いです。前述の通り、海外FX業者は主にNDD方式、国内FX業者は主にDD方式を採用しています。NDD方式は顧客の注文をそのままインターバンク市場へ流すため、表示された為替レートで取引が成立しやすいうえ約定拒否も起きにくい傾向があります。DD方式はFX業者が注文相手になるため、取引の不透明さを指摘されることが少なくありません。

真偽は別として、FX業者が不利益を被る注文は約定拒否される恐れがあるといわれています。以上の違いがあるため、約定力に差があると考えられているのです。

使用する取引ツールが共通

取引の成否に大きな影響を与えるのが取引ツールです。海外FX業者の多くは、MT4・MT5という取引ツールを採用しています。MT4の特徴は、取引システムが柔軟で、高度なテクニカル分析やアルゴリズムトレードなどを行えることです。カスタマイズ性に優れる点も見逃せません。また他のトレーダーの取引をコピーできる「MT4シグナル」を搭載していることも特徴といえるでしょう。

非常に優秀な取引ツールを多くの事業者が採用しているため、何かしらの理由で事業者を変更しても操作方法を覚え直す必要はありません。安定した環境で取引に集中できる点も海外FXの魅力です。

これに対し、国内FX業者は事業者により採用している取引ツールが異なります。もちろん、MT4 ・MT5を採用している事業者も存在しますが、共通といえるほど普及しているわけではありません。国内事業者が独自の取引ツールにこだわる理由は、取引の透明性を意図的に低下させるためという意見もあります。

実際のところは、自社で顧客を囲い込むためなどの理由が考えられますが、いずれにせよ不便であることは間違いありません。取引ツールは、海外FXのほうが整理されているといえるでしょう。

ロスカット基準が低いことが多い

国内FX業者・海外FX業者とも、トレーダーの損失を限定するロスカットを基本的に採用しています。ロスカットは、あらかじめ定めた基準以上の評価損が発生したときにFX業者が強制的に建玉を決済する仕組みです。

具体的には、証拠金維持率(必要証拠金に対する有効証拠金の割合)が一定の基準を下回ると、証拠金維持率の改善を求めるマージンコールが発生し、定められた期間内に追証または建玉の決済を行わないとロスカットが適用されます(マージンコールを設けていない事業者もあります)。

証拠金維持率の相場は国内FX業者と海外FX業者で異なります。前者の相場は50~100%、後者の相場は50%以下です。証拠金維持率の設定が低いと、為替相場が想定とは反対方向へ動いてもロスカットの対象になりにくい傾向があります。

したがって、追証や建玉の決済を求められることは少なくなります。ケースによっては、建玉の決済などをせず持ちこたえているうちに相場が反転することもあるでしょう。

以上のことから、余裕をもって取引を行いやすい点も海外FXのメリットです。

海外FXのデメリット

考えていたよりもさまざまなメリットがあると感じた方が多いのではないでしょうか。ただし、デメリットがないわけではありません。この点を無視すると、取引を開始してからこんなはずではなかったと感じる恐れがあります。具体的なデメリットは以下の通りです。

タイトル
・税金が高い
・悪質な業者もいたりする
・入出金に関するルールが複雑
・すぐに資金が無くなる恐れがある
・出金に時間がかかる
・一般的にスプレッドが広い

ここからは、取引前に理解しておきたい海外FXの主なデメリットを紹介します。

税金が高い

海外FXで一定の利益が出ると税金がかかります。利益が確定するタイミングは、建玉を決済したときです。したがって、含み益・含み損の段階で税金はかかりません。

海外FXで得た利益と国内FXで得た利益では課税方式が異なります。前者は各取得金額を合算してから課税する総合課税、後者は他の所得とは別に課税する分離課税(申告分離課税)が適用されます。総合課税と分離課税は税率が異なります。

総合課税の所得税率は次の通りです。

課税対象になる所得金額  税率  控除額 
1,000円~194万9,000円  5%  0円 
195万円~329万9,000円  10%  97,500円 
330万円~694万9,000円  20%  42万7,500円 
695万円~899万9,000円  23%  63万6,000円 
900万円~1,799万9,000円  33%  153万6,000円 
1,800万円~3,999万9,000円  40%  279万6,000円 
4,000万円以上  45%  479万6,000円 

※平成25年から令和19年までは復興特別所得税(その年の基準所得額の2.1%)もかかります。[2]

ここに、所得割(所得に対して一律10%)と均等割り(通常5,000円)で構成される住民税も課されます。[3]

申告分離課税の税率は次の通りです。

  • 所得税:15%
  • 住民税:5%

※平成25年から令和19年までは復興特別所得税(その年の基準所得額の2.1%)もかかります。[4]

総合課税は、課税の対象になる所得金額が一定額を超えると、超えた部分に対して高い税率を適用する超過累進課税を採用しています。

これに対し、申告分離課税は課税の対象になる金額の多寡を問わず一律です。したがって所得が多いと、海外FXの利益に課される税金は国内FXの利益に課される税金よりも高くなってしまいます。

・関連記事>>>【初心者向け】海外FXで税金がかかる条件と押さえておきたい節税方法

悪質な業者もいたりする

国内FX業者は金融商品取引業の登録を行っています。ルールに従い事業を行っているため、一定の品質が確保されていると考えられます。

そうした中、海外FX業者は基本的に日本国内の金融商品取引業の登録を行っていません。そのため共通のルールがなく、サービスの品質などはさまざまです。中には悪質な業者も存在します。

過去には、ゼロカットシステムを採用しておきながら、為替相場の急激な変動が起きたときにこれを執行しなかった事業者も存在します。また、正当な理由なく出金を拒否する事業者もいるようです。

海外に拠点を構える事業者の業務実態を把握することは難しいため、トラブルが起きると責任を追及することは難しいです。そのため、海外FX業者を選ぶときは十分な注意が必要です。

一般的に、日本での実績が豊富な事業者や他国で金融ライセンスを取得している事業者などは信頼性が高いと考えられています。

入出金に関するルールが複雑

国内FX業者に比べ、入出金のルールが複雑になりやすい点にも注意が必要です。海外FXの入金方法には、クレジットカード・国内銀行送金・海外銀行送金・電子ウォレットなどの選択肢があります。

出金は、基本的に入金と同じ方法で行います。例えば、クレジットカードで入金すると、まずはクレジットカードで出金することになります。この場合の注意点は、入金額までしか出金できないことです。利益分は海外送金などで出金することになります。

上限が入金額になる理由は、クレジットカードのショッピング枠を活用して入金するからです。「出金=キャンセル」となるため、クレジットカードで入金額を超える出金は行えません。

このほかにも、各入金方法にはさまざまなルールが設けられています。詳細を確認してから取引を始めましょう。

すぐに資金が無くなる恐れがある

海外FXの魅力はハイレバレッジをきかせて少ない自己資金でも大きな利益を狙えることです。ただしハイレバレッジをきかせると、発生しうる損失も大きくなります。

ゼロカットシステムを採用している事業者であれば口座残高を超えるマイナスが発生することは基本的にありませんが、わずかな相場の変動で口座残高がすぐになくなってしまう恐れはあります。

取引を始める前に、ハイレバレッジをきかせるとリスクが大きくなることを理解しておかなければなりません。

出金に時間がかかる

海外FXで多く利用されている出金方法が海外送金です。

国内FXで主に利用されている国内銀行送金に比べると着金まで時間がかかります。具体的な所要時間はケースで異なりますが、3~5営業日程度かかることが少なくありません。また、出金手数料も3,000~4,000円程度かかります。気軽に出金できない点に注意が必要です。

出金手数料は、出金回数を減らすと節約できます。

一般的にスプレッドが広い

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海外FXと国内FXを比較すると、スプレッドの相場は前者のほうが広いといえるでしょう。スプレッドは売値と買値の差額です。例えば「ドル/円100.120-100.130」であれば、スプレッドは0.01円となります。

この金額は手数料に相当するため、狭いほうがトレーダーには有利です。海外FX業者のスプレッドが広い理由は、NDD方式を採用しているため取引手数料が主な収入源になるからです。この点はデメリットですが、顧客の注文をそのままインターバンク市場へ流すため透明性の高い取引を行えます。

海外FXはメリットが大きい

取引を始める前に押さえておきたい海外FXのメリット・デメリットを紹介しました。

気を付けなければならない点は存在しますが、上手に活用すればリスクを抑えつつ少ない資金で利益を狙える可能性があります。特徴をよく理解したうえで検討を進めてみてはいかがでしょうか。

当サイトでは、海外FXの最新情報や運営者が使っている海外FX業者「XMTRADING」についてブログ形式で解説しております。

これから海外FXにチャレンジしようと考えている方は、ぜひ XMTRADINGで口座開設してみてください。

 

[1]出典:金融庁「外国為替証拠金取引について

[2]出典:総務省「個人住民税

[3]出典:国税庁「No.2260 所得税の税率

[4]出典:国税庁「No.1521 外国為替証拠金取引(FX)の課税関係

 

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