移動平均線の反発を狙ったFXトレードを実践解説!

Home » トレード戦略・実践解説 » 移動平均線の反発を狙ったFXトレードを実践解説!

みなさん、こんにちは!

今回は、「トレード実践解説」ということで、06/05~のUSD/JPY相場で行なったトレードについての解説をしていきます。

今回のトレードでのポイントは以下の通りです。

今回のトレードから学ぶべき3つポイント
  • 移動平均線を押し目買いの基準として使う
  • 移動平均線からローソク足が離れると戻ろうとする動きがある
  • 為替介入に注意してリスクヘッジを行う

初心者でも真似できるトレードなので、ぜひ参考にしてくださいね。

先週(06/12~)のUSD/JPY相場の振り返り

#image_title

【先週注目だった経済指標・イベント】

発表日 時刻 イベント 結果
6/13 21:30 5月消費者物価指数(コア・前年比) 5.3%
6/15 3:00 FOMC政策金利 5.00-5.25%
6/15 21:30 5月小売売上高(前月比) 0.3%

【先週の相場表】

日付 始値 高値 安値 終値 前日比
6/12 139.455 139.76 139.05 139.62 0.185
6/13 139.61 140.32 138.95 140.21 0.590
6/14 140.235 140.285 139.285 140.1 -0.110
6/15 140.03 141.52 139.94 140.3 0.200
6/16 140.29 141.9 139.84 141.85 1.550

2023年6月12日週の為替市場は、非常に注目度の高い週となりました。

これは、米国の連邦公開市場委員会(FOMC)と欧州中央銀行(ECB)が重要な金利政策の決定を発表し、その結果がドル、ユーロ、そして円の相場に大きな影響を及ぼしたためです。

これらの重要な決定は、トレーダーたちが各国経済の将来的な見通しを再評価する契機となりました。

ドル円の動き:FOMC結果と市場の反応

まずは、米国と日本の通貨ペア、ドル円について注目してみましょう。

この週、ドル円相場はFOMCの結果により大きな揺れ動きを見せました

委員会は、Fed Funds Rate(FF金利)誘導目標の据え置きを決定しましたが、驚くべきことに、2023年末の金利予想中央値を5.60%まで引き上げました。

【Fed Funds Rate(FF金利)誘導目標とは?】

Fed Funds Rate(FF金利)は、アメリカ合衆国連邦準備制度(Federal Reserve、通称「Fed」)が設定する政策金利の目標レベルを指し、これは主に銀行同士の短期間(オーバーナイトから1週間)の間でお互いに資金を貸し借りする際の金利となります。

Fedは、FF金利の誘導目標を変更することで、金融政策を調整し、金融市場の安定や物価の安定を目指します。

具体的には、FF金利の誘導目標を引き下げると、金融機関の資金調達コストが下がり、貸出金利も低下します。

これにより、企業や個人の投資や消費が刺激され、経済活動が活発化します。

逆に、FF金利の誘導目標を引き上げると、資金調達コストが上昇し、貸出金利も高まります。これは経済の過熱を抑え、インフレ圧力を緩和する効果があります。

Fedは経済の状況(GDP成長率、雇用状況など)や物価の動向(インフレ率)、そして金融市場の状況を総合的に考慮し、定期的に(通常は8回/年)FF金利の誘導目標を見直します。

これらの政策決定は、その都度、金融市場や経済全体に大きな影響を及ぼすことから、投資家や経済分析家から常に注目されています。

この予想の修正は市場に大きな衝撃を与え、それはドル円相場に直接反映されています。

通貨ペアは139.01円から一時141.50円まで急騰し、それはドルの価値が円に対して一時的に強まったことを示しています。

しかし、市場の反応は全体として一様ではありませんでした。

一部の投資家は、米国の金利が今後も更なる上昇を見る可能性に対して懐疑的な視点を示しました。

その結果、米国の金利が一部低下し、それはドル円相場を140円付近まで引き戻しました。

ユーロドルとユーロ円:ECBの金利政策決定と市場の反応

次に、欧州と米国、そして日本の通貨ペア、ユーロドルとユーロ円の動きを見てみましょう。

ユーロドルは、ECB理事会の結果により上昇トレンドを強く描きました

欧州中央銀行は政策金利を4.00%まで引き上げるという重要な決定を下しました。

さらには、クリスティン・ラガルドECB総裁が7月の追加利上げを示唆するという、明確な方針の表明を行っています。

これらの発表を受け、ユーロドルは1.0733ドルから1.0953ドルへと大幅に急騰しました。

同じくユーロ円についても、上昇傾向が見受けられました。

ユーロの堅調な動きに加え、円が対ドルでの下落を見せたことが追い風となり、ユーロ円は149.67円から一時153.69円まで大きく上昇しました。

まとめと展望

全体として見て、先週の為替市場は中央銀行の政策発表が大きな影響を及ぼしました

各国の金利の動向は、通貨の相対的な価値に大きな影響を与え、投資家たちの決定を大きく左右します。

これらの変動は、為替市場にとって大きな意味を持ち、これからも引き続き影響を及ぼす可能性があります。

今後も、FOMCやECBなどの各中央銀行の政策発表や金利動向、そしてそれらに対する市場の反応に注目が集まることでしょう。

このような大きな動向を理解することは、為替市場における長期的なトレンドを理解するために重要です。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場のファンダメンタルズ

#image_title

【今週注目の経済指標・イベント】

発表日 時刻 イベント 予想
6/22 21:30 第1四半期経常収支 -2170億USD
6/22 23:00 5月中古住宅販売件数 420万件
6/23 22:45 6月製造業PMI・速報値 48.6

今週の為替市場には重要な経済イベントが数多く予定されており、その結果次第でドル円とユーロドルの相場が大きく揺れ動く可能性があります。

ここでは、それらの予定されている主要なイベントとその可能性のある影響について詳しく分析してみましょう。

ドル円:FRBの金利見通しと議会証言が注目点

まず、今週のドル円の相場動向について見ていきます。

ドル円の相場は、21日と22日に予定されている米下院と上院でのパウエルFRB議長の議会証言によって大きく影響を受けると考えられます。

この議会証言では、パウエル議長が今年内にさらに0.50%の利上げを行う可能性についてどのように考えているかが明らかにされ、市場に大きな影響を及ぼすでしょう。

また、先週のFOMCでは、FF金利の誘導目標が5.00-25%に据え置かれました。

しかし、各FOMCメンバーの金利予想を表すドットプロットでは、2023年末の金利予想中央値が5.60%(FF金利は5.50-75%)と上方修正され、年内4回の会合で0.50%の利上げが示唆されました。

この点についてパウエル議長は、「7月のFOMCでの利上げはまだ決まっていない」との見解を示しています。

インフレ指標と商業用不動産市場の動向

さらに注目すべきは、米国の経済指標です。

特に、「平均時給の伸び率が前年比+4.3%、CPIが前年比+4.0%まで鈍化している」という現状は、金融政策のさらなる引き締めを必要とする可能性を示唆しています。

また、商業用不動産市場の悪化が金融システムに悪影響を及ぼす可能性もあり、この問題がどの程度解決しているかも注目が集まるでしょう。

ユーロドル:ユーロ圏経済のリセッションとPMI数値

次に、ユーロドルの動向を見てみましょう。

ユーロ圏がリセッション(経済の後退)に入ったことを受け、6月のユーロ圏製造業・サービス業PMIの速報値に注目が集まります。

特に、6月の製造業PMIが5月の44.8に続き50を下回った場合、3四半期連続のマイナス成長への警戒感が高まることとなります。

【製造業PMIとは?】

製造業PMI(Purchasing Managers’ Index)は、製造業の活動レベルを示す指標で、企業の調達担当者に対して、各項目の活動状況に関する調査を行い、その結果を指数化したものです。

製造業PMIが調査する主な項目としては、生産活動、新規受注、在庫状況、供給状況、従業員雇用状況などがあります。

調査の結果は一般的に50を基準とし、50を上回る場合は業界の活動が拡大していること、50を下回る場合は縮小していることを示します。

製造業PMIは、製造業の景気や活況を示す指標として広く使用され、経済の先行指標として注目されているものです。

投資家や経済分析家は、PMIの変動を通じて製造業セクターの動向や景気の変動を把握し、将来の経済動向を予測するためにこの指標を活用します。

このような経済状況にもかかわらず、ECBは政策金利の引き上げを行い、インフレ抑制のために景気抑制的な水準までの追加利上げを示唆しました。

これにより、停滞とインフレが同時に進行するスタグフレーションへの警戒感が増大しています。

総合的な見解と展望

以上の要素を踏まえると、今週のドル円とユーロドルの相場動向は注目すべきでしょう。

その他にも、日本の5月のコアCPIの動向、日銀が注目しているコアコアCPIの動向、そして昨秋の神田財務官によるドル売り・円買い介入のレベルなど、多角的な視点から市場の動きを監視することが重要となります。

現在のドル円の水準が既にその介入レベルに達しているとの見方もあるため、為替介入への警戒感が高まっている状況です。

加えて、FRBの量的金融引締政策による流動性の減少と、米財務省の短期証券発行による流動性の増加という相反する動きも市場に影響を及ぼす可能性があります。

結論として、今週は米国とユーロ圏、そして日本の各種経済指標や政策発表に注目しながら、慎重に市場の動向を見守ることが求められます。

ドル円やユーロドルの相場動向は、これらの要素によって大きく左右される可能性がありますので、その点を念頭に置いて市場を見ていくことが重要です。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場のトレード事例の背景

次に、今週(06/19~)のUSD/JPY相場で実際に行なったトレードがどのような判断で行われたのかを詳しく解説していきます。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場の日足

#image_title

5月2日にはUSD/JPYが137.773円という高値をつけて以来、市場は大いに盛り上がっています。

そして現在、7カ月ぶりに143円台を記録し、その勢いは止まるところを知りません。

この水準は、かつてない高値を示しており、そのため、市場では為替介入に関する噂が高まっています

為替チャートを詳しく見てみると、長期移動平均線は平行を保っている一方で、短期移動平均線と中期移動平均線は上向きに推移しています。

これは、一見、強気のサインと解釈できますが、こうした中で重要なのは、高まる為替介入のリスクを十分に考慮することです。

為替介入が行われれば、その影響は市場全体に及び、一時的な通貨の価値下落が予想されます。

そのため、現在のような市場状況下では、リスク管理を厳格に行いつつ、買いポジションを狙うのが妥当と考えられます。

その際は、ポジションのサイズやリスク許容度を適切に調整すること、そして可能ならばストップロス注文を使用して、予期せぬ損失を限定することが重要です。

また、市場の動きや情報を常にチェックし、必要に応じて戦略を見直すことも大切です。

これらを心掛ければ、リスクを管理しつつ、この状況を最大限に利用することが可能となるでしょう。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場の4時間足

#image_title

今週(06/19〜)に焦点を当てたUSD/JPY相場の4時間足分析から、いくつかの観察点が明らかになります。

特に、長期的なトレンド調整中のレンジ相場において一定のレジスタンスが形成されています。

チャート画面上の赤丸のところで反発が何度も起こっており、ここが注目されているラインと言えるでしょう。

したがって、注視すべきは、レジスタンスラインの位置とその動向です。

もし価格が再びレジスタンスラインを上回り、その位置をサポートラインとして確立できれば、新たな上昇トレンドが発生する可能性が高まります。

しかし、それとは逆に、価格がレジスタンスラインを下回り、下降トレンドに転じる兆候が見られた場合には、相場に対して慎重な対応が求められます。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場の1時間足

#image_title

1時間足チャートを見ると、中期移動平均線で何度が反発(緑色の円のところ)が見られます。

今回使う手法は、この反発の後の動きを狙ってエントリーを仕掛ける方法です。

それでは、実際に行ったトレードのエントリーポイントとイグジットポイントについてみていきましょう。

今週(06/19~)のUSD/JPY相場のトレード

#image_title

今回の狙いは、先述したように中期移動平均線の反発後のところです。

実際にエントリーしたのは、レジスタンスラインをブレイクした後の青丸のところとなりました。

イグジットポイントは短期的なトレンドが終わった赤丸のところです。

【トレード詳細】

項目 詳細
ポジション ロング(買い)
エントリーポイント 142.367円
イグジットポイント 142.868円
保有ロット数 1ロット(100,000通貨)
トレード損益 50,082円

エントリーもクローズもは理想的な形で行え、かなりの利益を上げることができました。

では、なぜこのような結果になったのでしょうか?

今回のトレードから学ぶべきポイントについて考えていきましょう。

今回のトレードから学ぶべき3つポイント

今回のトレードから学ぶべき3つのポイントは以下の通りです。

今回のトレードから学ぶべき3つポイント
  • 移動平均線を押し目買いの基準として使う
  • 移動平均線からローソク足が離れると戻ろうとする動きがある
  • 為替介入に注意してリスクヘッジを行う

それぞれ順番に、詳しい内容を解説していきますね。

移動平均線を押し目買いの基準として使う

金融市場で取引を行う際の一つの戦略として、移動平均線を用いた「押し目買い」のテクニックがあります。

押し目買いは、相場が一時的に下落した後、再び上昇する「押し目」を見つけて買うという戦略です。

この押し目買いと移動平均線を使ってトレードを行ったのが今回の手法です。

移動平均線とは

移動平均線は、過去の価格データを一定期間ごとに平均化し、その結果を線グラフで表示したものです。

この平均化された線は、市場の全体的なトレンドを把握しやすくするために用いられます。

例えば、短期的な価格の変動に左右されず、中長期的なトレンドを視覚的に捉えることができます。

押し目買いの基準としての移動平均線

移動平均線は、価格が一時的に下落した「押し目」を見つけるための有効な手段となります

相場が上昇トレンドにある場合、価格は一般的に移動平均線の上側を推移します。

しかし、短期的な価格下落により、価格が移動平均線を下回ったとき、それは「押し目」の可能性があると判断することができます。

その後価格が再び移動平均線を上回ったときに買いを入れることで、上昇トレンド再開を早期に捉えることが可能です。

移動平均線を押し目買いの基準として使う時の注意点

しかし、このテクニックを使用する際の注意点もあります。

まず、移動平均線を押し目買いの基準とする戦略は、市場が上昇トレンドにある場合にのみ有効です。

下降トレンドやレンジ相場では、この戦略を用いると大きな損失を生む可能性があります。

次に、移動平均線はあくまで過去の価格データを用いているため、将来の価格動向を確実に予測するものではありません。

そのため、他のテクニカル分析やファンダメンタルズと併せて判断することが重要です。

移動平均線からローソク足が離れると戻ろうとする動きがある

次に、もう一つの重要な観点について話しましょう。

それは、ローソク足(価格)が移動平均線から離れた場合に、元の移動平均線に戻ろうとする動きが現れるという事実です。

これは「平均回帰」とも呼ばれ、投資家たちがしばしば観察する現象の一つです。

平均回帰の原理

価格が移動平均線から大きく離れると、一時的な過熱や過度の反応が市場にあったと見なされ、次第にその影響が薄れ、価格は再び平均に戻ろうとするというのが平均回帰の原理です。

これは、価格が「適正価格」から大きく乖離した場合、市場参加者がその乖離を矯正しようとする傾向によるものです。

押し目買いの機会としての平均回帰

この平均回帰の原理は、上昇トレンド中の押し目買いの機会を見つけるための有用なツールとなります。

価格が移動平均線から大きく離れ、その後価格が移動平均線に向かって戻ってきたとき、それは再度上昇トレンドに参加する好機となる可能性があります。

平均回帰の注意点

ただし、平均回帰を使う戦略も市場の状況や他の指標と組み合わせて使用することが重要です。

特に、強い上昇トレンドまたは下降トレンドが続く場合、価格は移動平均線から長い間離れることがあります

そのため、平均回帰のタイミングを予測するだけでなく、トレンドの方向や力強さを評価することも大切です。

最後に、ローソク足が移動平均線から離れた場合でも、必ずしもすぐに戻るとは限らない点を理解しておくことが重要です。

為替介入に注意してリスクヘッジを行う

さて、私たちがチャートを見て分析を行う中で、視野に入れておかなければならない一つの要素が為替介入です。

為替介入とは

為替介入(Foreign Exchange Intervention)とは、中央銀行や政府が外国為替市場において通貨の価値を操作する行為を指します。

為替介入は、通常、特定の経済的な目的や政策目標を達成するために行われ、主に以下の2つの形態で行われます。

  1. 直接介入(Direct Intervention):中央銀行や政府が外国為替市場において通貨を売買して、需給のバランスを操作する方法です。通常、自国通貨を買って相場を上昇させる場合は「買い介入」、自国通貨を売って相場を下落させる場合は「売り介入」と呼ばれます。
  2. 間接介入(Indirect Intervention):通常、金融政策や経済政策の手段として行われる方法です。中央銀行が金利政策や量的緩和政策を実施することにより、経済の状況や金融市場の動向を通じて為替相場に影響を与えることを意味します。

為替介入の目的は、通常、通貨の価値を安定させる、相場の過度な変動を抑制する、輸出業や産業を保護するなどの経済的な目標を達成することです。

ただし、為替介入は市場の参加者に予測不可能な影響を与える可能性があるため、慎重に行われることが一般的です。

リスクヘッジの重要性

為替介入が起こると、あなたのトレード戦略は一瞬で狂う可能性があります。

そのため、為替介入が起こりそうな局面では、リスクをヘッジ(保護)することが重要になります

リスクヘッジとは、損失リスクを減らすための一連の戦略のことを指します。

これは通常、異なる通貨ペアに対するポジションを取る、またはストップロスオーダーを設定するなど、あなたの投資ポートフォリオを多様化することで達成されます。

為替介入を見極める

為替介入はしばしば無告知で行われ、そのタイミングは予測することが困難です。

しかし、一般的に、為替レートが一定の範囲を大幅に超えた場合、または経済的な緊張が高まっている場合など、中央銀行が介入する可能性が高まります

これらのシグナルを注意深く監視することで、為替介入の可能性を予測し、適切なリスク管理戦略を立てることができます。

移動平均線を使ってトレードしてみよう!

いかがだったでしょうか?

今回は、移動平均線の反発を狙ったトレードについて解説していきました。

移動平均線を使用したトレード戦略を用いる場合でも、市場の全体的な状況を理解し、予期せぬリスクから自身を守るためのヘッジ戦略を考慮することが重要です。

市場は常に変動し、為替介入のような予期せぬ出来事が起こる可能性が常にあります。

そのため、適切なリスク管理と柔軟な戦略調整を行いましょう!

本サイトではXMでのトレードを推奨しています。

XMでは、新規口座開設をするだけで、未入金であっても13,000円のボーナスがもらえるキャンペーンを行っています。

クッション機能付きのボーナスなので、ボーナスだけでそのままリアルトレードを行うことも可能です。

下記の記事で詳しく解説しているので、興味のある方はぜひご覧ください!

入金なしでもボーナス?!XMの未入金ボーナスについて解説!

最後まで拝読いただき、ありがとうございます!

Picture of 監修者:あん

監修者:あん

大学で経済学の学位を取得後、投資に興味を持つ。為替市場の基礎知識と取引の経験を積み、相場を研究し尽くした独自の手法で資産1億円を突破。投資歴10年のプロトレーダー。そこで得たノウハウや知識を発信。

Tradexfin Limitedは、セーシェル金融庁による規制のもと、証券ディーラーライセンス番号SD010を所持しています。個人情報保護方針クッキーに関する方針契約条件についてもご確認いただけます。

Fintrade Limitedは、モーリシャス金融サービス委員会(FSC)から証券ディーラーライセンス番号GB20025835を取得し、規制を受けています。個人情報保護方針クッキーに関する方針契約条件に関する詳細もご覧いただけます。

TPS Management Limitedは、キプロスのニコシアに位置するSteliou Mavrommati 80B, Agios Pavlos, 2364を拠点としています。また、TPS Management LimitedはTradexfin Limitedによって完全に所有されています。

FXおよびCFD商品取引には投資元本を失う可能性が高いリスクが伴います。Tradexfinのリスク開示およびFintradeのリスク開示を詳しくお読みいただき、リスクについて充分にご理解いただけますようお願い申し上げます。

以下の国々の国民または居住者に対して、当社のサービスへのアクセスが制限される場合があります(これらに限定されない):

アルバニア、バハマ、バルバドス、ボツワナ、カンボジア、ガーナ、ジャマイカ、モーリシャス、ミャンマー、ニカラグア、パキスタン、パナマ、シリア、ウガンダ、イエメン、ジンバブエ、フィリピン、トルコ、ヨルダン、アフガニスタン、アンギラ、バヌアツ。

アメリカ合衆国、カナダ、EU諸国、イラン、北朝鮮、ベリーズの市民には、弊社のサービスは提供されていません。

ご利用いただくためには、お客様は18歳以上であるか、ご自身の国の法定年齢を満たしている必要があります。口座を登録される際は、XMTradingへの登録が自己意思に基づくものであることを認識していただけますようお願い申し上げます。